地方だからこそ、挑戦できる仕事がある

地方だからこそ、

挑戦できる仕事がある

現在のお仕事について教えてください

お客様を訪問し、人に関する課題やニーズをヒアリングした上で、社内と連携しながら解決策を提案しています。派遣サービスでは、依頼いただいた業務に派遣するスタッフの選考や、就業中スタッフの定着支援のためのフォロー面談などを担当しています。

そのほか、お客様からヒアリングしたニーズを各事業部に連携し、解決策を提案しています。特に印象に残っているのは、若手社員向け異業種交流型研修の企画・運営です。若手社員のモチベーションや成長実感に関する課題を伺い、「社内だけでなく、他社の同世代と交流することで新しい気づきが得られるのでは」と提案しました。研修事業部とも連携しながら、多くの企業や関係者を巻き込んで進めた企画でしたが、参加者の前向きな表情や感想を見て、「挑戦してよかった」と感じました。

学生時代はどのように過ごしていましたか?

徳島県鳴門市の出身で、鳥取県の大学へ進学しました。学生時代は弓道部の活動に力を入れていて、2年生の冬から3年生の冬までは主将を務めていました。中四国大会での予選突破を目標に、練習計画や遠征の行程管理、外部との調整、SNS運用などを担当していました。チームで目標に向かって動いて物事を進める経験は、今の仕事にも活きていると感じています。

就職活動中、企業選びで重視していたことは?

企業選びでは、「経営理念に共感できるか」を重視していました。就職活動を始めた当初はエリアを絞らず、世の中にどんな仕事があるのかを知るために、1dayイベントや説明会に積極的に参加していました。その中で、大学でも学んでいた地域活性化に関わる仕事に興味を持つようになり、「地域を盛り上げるなら四国で働きたい」と考えるようになりました。

アビリティーセンターを選んだ大きな理由の一つは、会社説明会で聞いた企業理念への共感でした。理念だけでなく、その考え方が社員の皆さんにも浸透しているように感じられ、「ここで働きたい」と思いました。

地域活性化に興味を持ったきっかけは、高校時代の地域学習でした。農業の後継者不足について学び、同時期に海外留学も経験する中で、日本の「食」を支える地域の農業が衰退していくことに寂しさを感じたのを覚えています。都市部で働く選択肢も考えましたが、四国に戻ってきたことで、自分自身や仕事にしっかり向き合いやすい環境を選べたと感じています。

地方で働くことへの印象は変わりましたか?

松山で暮らすのは初めてでしたが、出身地の徳島を含めて、これまで暮らしてきた地域と雰囲気が似ていて、違和感なく馴染めたと思います。

地方で働くことへの価値観も変わりました。以前は、地方より都市部の方が考え方や文化が進んでいるのでは、というイメージを持っていましたが、人口減少や高齢化、人材不足といった社会課題の最前線にある場所だと感じています。地方「でも」というより、地方「だからこそ」、新しいものを生み出し、挑戦することが必要ではないかと思います。

入社後、どのような成長を感じていますか?

プロジェクトに参加したり、オフィス内でリーダーシップを取るような場面が増えてきました。年次を重ねる中で、自分で考え、計画し、行動する力が以前より身についてきたと感じています。経験や知識が増えたことで、「こんなこともできるのではないか」とアイデアが浮かぶことも増えました。

新入社員の頃は、自分の考えやアイデアを発信するのが苦手でした。でも、さまざまな人材課題に向き合う中で、自分の考えに少しずつ自信を持てるようになり、発信への抵抗感も減ってきたと思います。

アビリティーセンターの魅力はどんなところ?

困っている人に自然と手を差し伸べられる人が多いと思います。また、真面目で粘り強い人が多い印象もあります。入社前は、もっと“キラキラした会社”というイメージを持っていましたが、実際には、困難な状況でも前向きに考え、粘り強く取り組み続ける文化があると思います。

地方の人材課題は複雑で、一朝一夕に解決できるものではありません。それでも1社1社、一人ひとりに丁寧に向き合い続ける文化があるところは、アビリティーセンターらしさだと思います。

これから挑戦したいことはありますか?

異業種交流型の研修企画には、今後もさまざまな形で挑戦していきたいです。インターネットで簡単に知識を得られる時代だからこそ、そこでは得られない体験や経験を提供できるようになりたいと思っています。

また、地元企業でいきいきと働く人の姿を発信することで、企業や地域そのものの魅力ももっと伝わりやすくなると思います。自社の採用活動にもチャレンジを取り入れながら、地元企業の魅力を発信する機会を作り、地域全体が働く人の力で盛り上がるような変化に携われたらいいなと思います。こうした取り組みは、学生時代から関心のあった地域活性化にもつながってきているように感じています。

(取材日:2026年5月)

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